健康・美容用語集　し

脂肪酸

三大栄養素の一つである脂質、そしてその大部分を占めるのが脂肪酸。
一般に人体のエネルギー源となり、細胞や血管などの私たちの体づくりを支える栄養素。
大きく「飽和脂肪酸」「不飽和脂肪酸」の二つに大別できる。
さらに、不飽和脂肪酸は、体内で合成できるものとできないものがある。
また、飽和脂肪酸は体内でコレステロールを増加させる働きをもっている。
脂肪酸は、私たちの体を形成する重要な栄養素の一つではあるのだが、メタボリックシンドローム（生活習慣病）などの原因にもなるという二面性をもっており、脂質・脂肪酸の摂取にはしっかりとしたバランスをとることが重要。
脂質や脂肪酸が体内で不足する事は現代社会ではあまり考えられないが、過度のダイエットなどを通じてそうした場合はありえる。
脂質・脂肪酸不足すると、エネルギーの不足、脳出血、必須脂肪酸欠乏症などのリスクが高まる。

紫外線

紫外線とは、地球に到達する太陽光線のうち、波長が短くエネルギーの高い光のことである。
紫外線は皮膚でビタミンDを合成する。
しかし、ビタミンDは冬の弱い太陽光線を浴びるだけで十分合成されることや、食事から摂取することも可能であることを考えると、紫外線はそのエネルギーの高さゆえに、有害な影響の方がクローズアップされざるを得ない。特に、本来オゾン層で吸収されるはずの有害なUV－C（紫外線の一種）が、オゾン層の破壊によって地表まで届いている。
紫外線を予防するには、食事やサプリメント等でビタミンCを摂取し、日焼け止め化粧品や日傘、帽子等を活用して根本的に肌に紫外線が当たらないようにする対策をとることが大切である。

システイン

システインとは、毛髪や爪、角質中などに存在する、イオウを含むアミノ酸である。
システインは、皮膚のケラチン質に存在し、爪・肌・髪の主要構成要素となっている。
また、皮膚コラーゲンの生成を助け、弾力を持たせキメを細かくする働きがある。
システインの生理的効果は、皮膚の保護のほか、だるさ、二日酔い、たばこやお酒による肝臓や脳へのダメージを少なくする、紫外線によるシミや肌荒れを少なくするなどがある。
化粧品成分としては、製品そのものを空気酸化によって起こる変質から守るために用いる。メラニン生成抑制・排泄促進・淡色化の目的で入れられる。
システインを中心としたサプリメントがあり、ビタミンCと一緒にとると美白の相乗効果が得られるといわれている。

ショ糖

ショ糖の「ショ」は漢字で「蔗」と書きます。これはもともと、中国でサトウキビを表す言葉です。
サトウキビの茎から採れる無色の結晶です。
自然界では、植物の中にしか存在せず、化学的に合成することは不可能です。
水によく溶け、強い甘味を持っています。
砂糖の主成分で、果糖とブドウ糖からなる二糖類であり、他の糖質同様細菌の酸産生の基質となるほか、ミュータンスレンサ球菌による不溶性のグルカン生成の基質にもなるため、古くからう蝕予防と砂糖制限についての関係について言及されている。
しかし、必ずしもその摂取量とう蝕の発生は相関しておらず、その摂取頻度や砂糖の含まれる食品の質の方が重要であることも知られている。

食品添加物

食品衛生法で「食品添加物とは、食品の製造の過程において又は食品の加工若しくは保存の目的で、食品に添加、混和、浸潤その他の方法によって使用するものをいう。」と定義されている。
食品添加物は化学的合成品、天然添加物にかかわらず、厚生労働大臣が指定したものだけを使うことができます。
ただし、　天然添加物として使用実績があると認められるものとして平成8年に示された「既存添加物名簿」に収載されているもの、天然香料及び一般に食品として供されるものであって添加物として使用されるもの（これを、「一般飲食物添加物」といいます。）については指定から除外され、使用されています。
以前は、化学的に合成された添加物と、天然物から抽出した添加物を分けて扱っており、合成添加物には厳しい安全性試験が課せられる一方で、天然添加物は規制がなかったが、1995年に食品衛生法が改正され、同じ扱いになった。
ただし、法律改正時点で天然添加物として使用されていた食品添加物は、長い食経験があり、短期間に安全性試験データを集めるのも困難なことから、「既存添加物」として引き続き使用が認められている。
今後新たに開発される添加物は、天然、合成の区別なく指定添加物となる。
日本の添加物は、認可申請に基づいて国が「使ってもよい」と指定していく「ポジティブリスト」方式であり、海外で使用が認められていても、日本で許可されていない添加物は使ってはならないし、販売もできない。
2002年に指定外添加物を使用していたとして、大量の食品回収騒動が起きたが、これを踏まえて、厚生労働省は、国際的に広く使われ、安全性が確認されている食品添加物については指定する方針を発表した。
食品衛生法の規定で、食品に使用された食品添加物は、すべて表示されることになっている。